中途採用 16/04/26 リファラルリクルーティング / 中途採用

リファラルリクルーティングの「いろは」

 

 
今日の採用活動において、リファラルリクルーティングという採用方法が注目されています。社員のコネクションを利用したこの人材獲得方法は、世界ではすでにスタンダードな手段です。
日本においても、今後一般的な手段として確立されていくと考えられています。
今回はこの採用方法に関して、「リファラルリクルーティングとはなにか」と、「リファラルリクルーティングを成功させるためにはどうすればよいのか」に関して説明していきます。
 
 

リファラルリクルーティングとは

 

どのような採用方法?

リファラルリクルーティングとはいわゆる「縁故採用」です。社員に呼び掛け、身内の優秀な人材を紹介してもらうというのがこの方法です。外部の就職サービスを利用した際にかかるコストとリスクを削減することができることや従業員の知り合いということで会社に定着しやすいと考えられています。
 

利用することで得られるメリット

まず、この方法を利用するメリットについて解説していきます。紹介する側がよく知る人物であることから、会社の風土にあった人を獲得しやすい。必要なスキルをもった人を雇用することができる。知り合いの紹介であることから、早期退社を防ぐことができる。外部のサイトを利用しないため、コストを削減することができる。以上のような利点が挙げられます。
  

利用することによるデメリット

社員が知り合いを紹介することで成り立つこのシステムには、デメリットもあります。その例として以下が挙げられます。社内が単一化してしまい、社内の多様性が失われてしまう可能性があること。紹介された人が、入社後紹介のきっかけとなった人が退社してしまった場合、モチベーションをなくしてしまったり、人間関係に悩んでしまうこともあること。また、紹介した人も、紹介することで得られるボーナスを受け取ることに罪悪感を覚えてしまうことです。
  
これまでにリファラルマーケティングとはなにかについて説明してきました。さて、それでは採用活動を進めていくにあたり、なにか注意しておくことはあるのでしょうか?これから説明していきたいと思います。
  
 

リファラルリクルーティングを成功させるためには

 

欲しい人材の特徴を伝える

ただ単に「知り合いでいい人がいたら紹介してください」と頼むのでは、紹介する人もどのような人を紹介すればいいのか分かりません。どのようなスキルを持っている人が必要で、性格はどのような人がいいのかなど、具体的な情報を伝えておくとよいでしょう。そのほうが紹介する人も紹介しやすくなります。
  

スカウトの方法を教える

直接知り合うこと以外にも、SNSを通じて知り合う機会も増えてきました。このようなデバイスを利用することで、効率的にアプローチすることも可能です。交友関係を広く見渡してみてよさそうな人がいれば、積極的に交流してみるように伝えてみましょう。
  

社員個人に対しても頼む

全体に連絡することも必要なのですが、個別に頼むことも重要です。そのことで本当に人材を紹介してほしいということが社員にも伝わります。その際、ボーナスを配布するなど、紹介する側にもメリットあることを提示することで、採用活動が活性化する場合もあります。
  

本来の業務に負担がかからないようにする

当然ですが、社員は自身の業務の合間を縫って人材を探してくれています。本来の仕事の邪魔にならない程度に頼んでみましょう。なお、その際目的の人材へのアプローチの仕方を決めておくことや紹介メールの定型文を配布するなどし、紹介してくれる人の負担軽減を図ることも大切です。
  
 

まとめ

 
リファラルリクルーティングとは、社内の人間に人材を紹介してもらう採用方法です。世界中では一般的な手段で、近年は日本でも注目されています。
この方法には利点があれば良くない点もあります。まず、メリットとしてミスマッチの解消や会社の需要に合った人材の確保、早期退社の解消、求人コストの削減などが挙げられます。そして、反対にデメリットとして挙げられるのは、人材の単一化や紹介のきっかけとなった人が退社してしまうと紹介してもらった人のモチベーションが低下してしまう可能性があること、紹介による賞与に罪悪感をもってしまう紹介者も出てくることです。
 
採用を成功させるためにはなにが必要なのでしょうか。その例として、必要としている人材について具体的に伝えることやスカウト方法を教えること、全体に伝えるだけでなく社員個人にもお願いすること、本業に負担がかからないようにすることが挙げられます。
 
いかがだったでしょうか。
リファラルリクルーティングは、優秀な人材の採用に適しています。その一方で採用方法が確立されておらず、まだまだ活用できていない企業が多いのが現実です。理解を深め、ぜひ採用活動に生かしてみてください。