現在深刻になっている人材不足。実は、たくさんの業界・業種で深刻になっている問題です。
日本を取り巻く人材不足の問題には、どのような問題があるのでしょうか。
　
人材不足について懸念されていることにはどんなものがあるのか、人材不足はどのように解消することができるのか、ということについて、予測されたデータをもとに、
今後どんな人材を採用していくことが、企業の人材不足を解消することにつながる活路になるのか、ということを考えていきたいと思います。
　
これからの人材不足を考えたときに、まだまだ人材不足解消のために、採用活動で解消できる問題があるかもしれません。
　　
従来型の採用活動では、人手が足りなくなってから人材を募集するために求人広告を出すような求人方法が主流でしたが、
最近になって新しく出てきた、日常的に人材獲得のために対策を打ち、求職者や、自社に転職してくる可能性のある人材との関係を作っていくなど、新たに出てきた、先を見越した採用活動を行っていく上でも、
これからの人材不足について予測したデータにを分析することは大変重要なことなのではないでしょうか？
　
　

業種別にどれだけ人材が不足することが予測されているか？

　
HITO総合研究所の予測データによると、経済成長率0.8％を2025年まで続けると予測した場合、産業別の人材の不足予想値は、
情報通信・サービス業482万人不足、卸売・小売業の188万人不足、続けて農林水産業・工業が57万人不足、運送業が49万人不足、建設業39万人不足、金融・保険・不動産業31万人不足、電気・ガス・水道業2万人不足…となっています。
　
（また、余剰する人材もありますが、製造業で19万人、政府サービス等で245万人の人材が余剰になることが予測されています。）
　　
こんなに人材不足が予測されているなんて驚くべきことかもしれません。
しかし2025年では、もう近い未来と行ってもいい時代かもしれません。
　
　
　

人材不足を補うために、活用する人材と、生産性向上の目標値

　　
現在よりも、活躍する人数を増やせる可能性のある人材には、どんな人たちがいるのでしょうか？
　
それは、
①女性
②シニア層
③外国人
　
であると言われています。
　
　
2025年、日本の女性のうち、30代以上の労働参加率はこのままでは75.2％であると予測されています。
しかし、91.4％のまで参加率を上げることができれば、労働人口は、予測値よりも313万人増加させることができると計算されているのです。
　
この91.4％という数字は現実的な数字なのかどうかと、実際に、2014年スウェーデンの30歳以上の女性の労働参加率として記録された数字であり、
スウェーデンでは達成されていた数字だといいます。
　　
　
　
②のシニア層の労働人口については、もし65歳から69歳までの高齢者が、60歳から64歳までの労働人口と同じくらい働くことができれば、
（女性の労働人口が2014年のスウェーデンの女性参加率と同じになっていた場合）
　
合計121万人のシニア人材が労働力として活躍できるようになります。
　
実際に、60歳以上の高齢者の意識調査の結果では、70歳になっても働きたいと思っている人材は70％を超えていますが、予測される数値では、6男性で6割強、女性で4割強の人材しか、
労働できていないという結果でした。
働きたいシニア世代が、もっと活躍できる国になっていれば、シニア世代でも活躍できる人材が121万人にも上る可能性があるのです。
　
　
　
③の日本で働く外国人人口を増やす、というのも、将来的に日本の労働人口を増やす上では対策として考えられることです。
　
世界的にも、日本国内での外国人労働力の採用状況は極端に低く、2009年の調査では0.8％しかありませんでした。
他の先進国と比較すると、アメリカで16.2％、少なめのフランスでも5.8％など、日本の外国人労働力人口と比較すると大きく差が開いてしまっています。
　　　
もし、日本での外国人労働者数が近年の労働力人口の2倍になれば、34万人の労働力が日本の労働人口に加わることになります。
　
　
　
また、労働人口を増やすだけではなく、生産性の向上によっても、必要な人手を114万人分も削減できると計算されています。
　
現在年々、GDPは0.9％ずつ増加していますが、急速に発展しているAI、IoTの技術を利用すれば、人手不足を解消できます。
技術発展にはかなりの努力が必要ですが、達成できれば、希望のスキルを活かせる職や、より高度な職種に就くことができるため、労働者仕事の効率は大幅に上がると考えられているのです。　
　　
　　
　
予測では今後、合計、583万人の労働者人口の不足が予測されており、これら全ての目標数値を合計すれば、582万人増える可能性があります。
　
　
　
これらの数値を踏まえたら、
これからの採用活動では、どんなことに気をつけて情報を発信していけばいいのでしょうか？
　
女性専用の採用専門サイト、高齢者に見てもらいやすい採用サイト、また、外国人労働者を引き込むことができるような採用専門サイトの制作が必要になってくる企業も
当然増えてくるのではないでしょうか？
　
　
また、採用専門サイト制作に限らず、新しい採用活動対策にも、新たなターゲット人材に適合させる対策が必要になってくるかもしれませんね。

参考：intelligence HITO総合研究所「労働市場の未来推計」