導入

求職者に対し、自社の魅力をアピールするためには、採用サイトの制作が欠かせません。しかし、いくらお金をかけて素晴らしい採用サイトをつくっても、多くの求職者の目に留まらなければ意味がありません。採用活動におけるターゲットとなる方々に、効率よく採用サイトを見てもらうためにはどうしたら良いのでしょうか。

このようなとき解決策の一つに、大手求人媒体を活用して、自社の採用サイトへの流入率を高める方法があります。多くの求職者が使う求人媒体ならば、ターゲットとなる求職者にアプローチできる可能性も高いでしょう。

この記事では、大手求人媒体の代表格として、マイナビを活用した、採用サイトへの流入方法について解説します。

マイナビの基本情報

ここでは、マイナビが提供するサービスの概要や、掲載されている企業の傾向について見ていきましょう。

サービスの概要

マイナビは、言わずと知れた、学生が利用する求人媒体の代表格です。

HR総研が実施した「2021年卒学生の就職活動動向調査」によると、文系学生の84%、理系学生の76%がマイナビを利用しているという結果が出ています。2021年度の会員数は84万人を上回り、就職サイトの利用率では、文系・理系どちらも1位を記録しています。マイナビは、学生からの支持を最も集めている就職サイトといえるでしょう。

マイナビの特徴として、中小企業の掲載数が豊富なことや、学生（会員数）の獲得に注力した広報活動を盛んに行っていることが挙げられます。

多くの支持を集めている理由には、「マイナビキャリアサポーター」によるセミナー活動が挙げられるでしょう。この活動は、各地域にマイナビキャリアサポーターが訪れて、1年で約6,000回以上ものセミナーを開催するものです。

このように、学生からの指示が多い理由には、さまざまな要素が含まれています。

掲載されている企業の傾向

掲載されている企業には、学生からの人気が高いアミューズメント企業や、鉄道や電気などのサービス・インフラ企業、自動車や食品といったメーカー企業などがあり、幅広い業界や業種が網羅されています。エントリー受付企業12,921社のうち、約50%が東京、大阪、名古屋、福岡といった大都市に本拠地がある企業です。

また、エントリー受付企業の70%となる9,137社が、従業員数300人以内の中小企業であることも特徴です。その他、介護士や薬剤師など、一部の専門職に絞り込んだ「マイナビ介護職」や「マイナビ薬剤師」と呼ばれる特設サイトも充実しているなど、さまざまな職業を探せる土壌があるといえるでしょう。

採用サイトを制作する必要性

それでは、採用サイトへの流入を前提としたマイナビの活用には、どのようなメリットがあるのでしょうか。

求人媒体との相乗効果が期待できる

リクルートジョブズが2019年に実施した調査では、求職者の約50%が求人誌や求人情報サイトなどの求人媒体から応募していることがわかっています。さらに、応募者の約80%が企業の採用サイトへアクセスしており、アクセス者の約60%は採用サイトを確認したことで志望度が上がったと回答しています。

この結果からもわかるように、志望度の高い求職者ほど、より多くの情報を求め、志望企業の採用サイトなどで下調べをしてるのです。求人媒体から採用サイトへの流入率は、決して無視できないものといえるでしょう。このように、求人媒体と採用サイトは、大きな相乗効果が期待できるのです。

採用コストを最適化できる

求人媒体は、掲載費用がコストとしてかかりますが、マイナビほど利用者の多い求人媒体であれば、自社のターゲットにぴったりの求職者と出会える可能性は高く、費用対効果は大きいといえるでしょう。たしかに、採用サイトは多くの求職者にとって大切な情報源にはなりますが、企業名を直接検索して採用サイトに辿り着く求職者は決して多くはありません。

せっかくつくった採用サイトを、求職者にしっかりと見てもらうためにも、求人媒体への掲載は必要経費といえるかもしれません。

また、いくら掲載費用が安いからといって、自社のターゲットとなる人材に出会えなさそうな求人媒体では、無駄なコストがかかってしまうことになります。特に4月入社など、期間を区切って採用活動を行う企業にとっては、求職者へのアプローチから採用までは短期決戦といっても過言ではありません。このような企業こそ、大手求人媒体の力を借りたいものです。

求人媒体と採用サイトのシナジー効果を最大限に発揮する体制を構築することは、採用コストの最適化にもつながるのです。

情報管理がしやすい

マイナビをはじめとした求人媒体には、登録企業の採用活動を助ける機能が揃っています。例えば、求人応募者の管理や、面接日程の管理、情報編集機能などです。応募の入り口を求人媒体からのみに限定し、採用サイトは情報源に特化したつくりにすれば、採用活動に関する情報管理が容易になります。一方、複数の求人媒体を利用する場合、このような機能をたくさん扱わねばならず、かえって負担になる可能性があります。そのような場合は、応募方法を採用サイトからに限定し、自社の管理システムのみで応募者の管理をすると良いでしょう。

[show_next]2.採用サイト制作の費用相場と概要[/show_next]