ジョブ型雇用の台頭に伴い、近年ジョブディスクリプションの重要性が増しています。

しかし、ジョブディスクリプションとは実際は何なのか、なぜ必要なのかわからないという方も多くいるのではないでしょうか？

そこでこの記事では、ジョブディスクリプションの概要や注目される背景、ジョブディスクリプションを採用サイトに盛り込む効果や盛り込む際の注意点などについて解説します。

ジョブディスクリプションとは

ジョブディスクリプションとは、日本語で「職務記述書」のことです。

アメリカでは業務に欠かせない重要なもので、グローバル化の流れの中で、日本企業でも現在注目され始めています。

ここからは、ジョブディスクリプションの記載内容や注目される背景を解説します。

ジョブディスクリプションの記載内容

ジョブディスクリプションを用意する主な目的は、職務に関する曖昧さを排除することと、適正な人事評価を可能にすることです。

ジョブディスクリプションには、職務内容・ポジションの概要・求められるスキルなどの情報を詳しく記載します。応募者のミスマッチを防ぎ、採用活動を効率化するためにも欠かせません。

日本でジョブディスクリプションが注目されるようになった背景

日本においてもジョブディスクリプションが注目されるようになった背景にあるのが、「ジョブ型雇用」の台頭です。

ジョブ型雇用とは、仕事（ポジション）に対し、人員を割り当てる採用方法をいいます。従来の採用方法であった、人員を仕事に振り分ける「メンバーシップ雇用」とは真逆の方法といえるでしょう。

新型コロナウイルスの流行や働き方改革により働き方が多様化し、終身雇用が見直されるようになったことでジョブ型雇用を導入する企業が増えました。株式会社日立製作所をはじめ、大手企業が次々と導入を始めています。

ジョブディスクリプションの課題

先述したように、ジョブディスクリプションでは企業が求める人材が明確に定義されているため、スペシャリストの募集には最適です。

しかし、広く業務を担当できるゼネラリストを採用・育成するには向いていません。さらに、ジョブディスクリプションではターゲット層が狭まるため、応募者がなかなか集まらないケースもあります。

求める人材がゼネラリストなのか、即戦力となるスペシャリストなのか、用件に応じて使い分けるのが良いでしょう。

また、企業が求める職務が明確に記載されるジョブディスクリプションでは、書かれている業務だけを遂行すればよいと思われがちです。

定期的にジョブディスクリプションを見直し、実際の業務との間に差や漏れがないか確認しましょう。

採用サイト制作でジョブディスクリプションを盛り込む効果

ここからは、採用サイト制作にジョブディスクリプションを盛り込むことで得られる効果をご紹介します。

自社が求める人材の確保

ジョブディスクリプションを活用し、自社が求めているターゲット像を明確にすることで、即戦力となる自社にマッチした人材の確保が期待できます。

また、求職者にとっては、応募資格を一目で判断できることに加え、入社後の働き方をイメージしやすくなるというメリットがあります。

採用サイトにジョブディスクリプションを記載すれば、確度の高い求職者からの応募率の向上が見込めるでしょう。

人事評価の公平化

ジョブディスクリプションの作成は、人事評価の公平化にもつながります。記載されている内容が遂行できているかどうかで、客観的な判断が可能になるからです。

評価基準が明確になることで、人事評価の効率化はもちろん、従業員の不満を減らす効果も期待できます。

人事異動の効率化

ジョブディスクリプションでは職務内容を明確に記載するため、人事異動の際の手間や時間が省け、効率よく引き継ぎを行えます。人事異動された従業員も、自分の責務や仕事内容を明確に把握でき、業務にスムーズに入ることができるでしょう。

また、ジョブディスクリプションはマネジメントにおいても有効です。ジョブディスクリプションをメンバーのステータス表として用いることで、人材育成を行う際も適切に計画が立てられます。

ジョブディスクリプションを採用サイトに盛り込む際の注意点

次に、ジョブディスクリプションを採用サイトに盛り込む際の注意点を３つご紹介します。

実務との相違がないか確認する

ジョブディスクリプションに書かれている内容と実務にズレがないか、確認を怠らないようにしましょう。ズレが生じると公平性の面で不都合が生まれ、従業員の早期離職につながりかねません。

ジョブディスクリプションには、担当業務に加えて組織全体の業務内容も詳しく盛り込むことをおすすめします。

実務に応じた見直しを行う

2つ目は実務に応じた見直しです。ジョブディスクリプションは一度完成させたら終わりではなく、定期的に更新していかなくてはなりません。たとえば、新しいプロジェクトが発足して業務内容に変化する場合などは更新しなくてはならないタイミングに該当します。記載内容の正確性を維持するため、定期的に見直しを行いましょう。

特定の社員以外からの意見も取り入れる

現場のメンバーだけでディスクリプションを作ってしまうと、会社が求める行動と現場での行動にギャップが生じる原因になります。

ジョブディスクリプションを作成するときは、役職を問わず、いろいろな社員からの意見に耳を傾け取り入れましょう。それぞれの価値観を取り入れることで、実務とのギャップを減らすことができ、業務効率化にもつながります。

まとめ：募集要項にジョブディスクリプションを盛り込んで採用サイトを制作しよう！

ジョブディスクリプションとは、業務内容が明確に記載されている文書です。ジョブディスクリプションを採用サイトに盛り込むことで、志望意欲の高い求職者に効率的にアプローチできます。

ジョブディスクリプションを活用して、効果的な採用サイトを作成しましょう。