人材採用の効率化に向けて、数ある求人媒体をどうやって活用していけばよいのかお悩みの採用担当の方もいるでしょう。
本記事では、求人媒体の効果的な使い分けの方法と、近年多くの企業で浸透しつつある自社採用サイトを活用するメリットについて解説していきます。

求人媒体の種類と特徴

求人媒体とは、事業内容や募集要項など、求人に関する企業情報が掲載される媒体のことです。
以下、求人媒体の種類とそれぞれの特徴を解説します。

求人サイト

さまざまな企業の求人情報を1つのWebサイト上にまとめて掲載します。現在、転職者が最も多く利用する媒体です。
気軽に閲覧できるため、転職潜在層への訴求も期待できます。外注先によっては、自社の魅力が伝わる良質な求人広告の制作も可能です。
ただし、掲載コストに見合った成果が必ず上がるとは限りません。出稿までに時間がかかるケースもあるでしょう。

自社採用サイト

自社HPへの採用ページの設置が一般的です。採用特化サイトを設けて募集をかけるケースもあります。
自社運用による、迅速かつ低コストの採用活動が可能です。企業理念を直に伝えられるため、ブランディング効果も期待できます。
一方で、自社と接点がない求職者からのアプローチは期待できません。

転職エージェント

厚生労働大臣の認可を受けた民間会社による人材紹介システムを言います。
他媒体とは異なり、登録転職者の相談に乗りながら、その人に合った求人が紹介されるのが特徴です。企業側にしても、採用活動を丸投げできる旨味があります。
ただし、固定費である求人掲載費用や採用決定に対する成功報酬などがかかるため、採用コストは高めです。

ハローワークのインターネット求人

窓口対応がお馴染みですが、近年はインターネットを介した求人紹介にも注力しています。
事業主であれば誰でも、無料で求人を申し込むことが可能です。管轄区域別に求人を受け付ける仕組みのため、地域採用に適しています。
一方で、自前による選考事務作業を要するため、担当者にかかる負担は大きくなりがちです。自社の魅力の訴求も難しくなるでしょう。求人票には限られた事項しか記載できないためです。

求人情報誌などの紙媒体

求人サイト同様、さまざまな企業の求人情報を載せています。フリーペーパーとして駅やコンビニなどに置かれることが多いです。
エリアを区切って出稿できるため、ピンポイントかつ低コストの採用活動が可能です。
一方で、掲載できる求人の情報量は限られます。また、性質上掲載後の求人情報の追加や修正ができません。
高年齢層向け求人には、新聞折り込みチラシがよく使われます。情報誌を上回る効果も十分期待できるでしょう。年齢層が上がるほど新聞購読率が高まるためです。

自社採用サイトが軸！～求人媒体の効果的な使い分け方

昨今の採用活動は、自社採用サイトを軸に据えて進めていくのが主流です。
ここでは、自社採用サイトとその他の求人媒体との効果的な使い分け方を解説します。

求人サイトとの使い分け

転職者の多くが利用する求人サイトでは、転職に意欲的な人材に自社を認知してもらえる可能性はたしかに高くなるでしょう。
しかし、掲載期間や文字数・デザインなどの点で制約を受けるため、必ずしも自社が望む人材の獲得につながるとは限りません。
対して自社採用サイトであれば、自社の魅力を心置きなく訴求できます。さまざまな媒体から流入してくる転職希望者の中にきっと存在するであろう、自社のカルチャーに合った人材の選別に役立つはずです。

転職エージェントとの使い分け

自社採用サイトと転職エージェントの最大の違いは、長期的な運用コストです。エージェントを利用する限り、成功報酬の負担が避けられません。
対して自社サイト運用では、応募者が増えて採用に成功すればするほど、採用コストを抑えられます。
一方で、高い専門性を備えるエージェントでは、即効性のある採用が可能です。自社サイト運用を軌道に乗せられるまで活用するといった、臨機応変な使い分けも検討に値するでしょう。

ハローワーク・インターネット求人との使い分け

ハローワーク求人の魅力は、何と言っても求人掲載費用が完全無料なことです。また、インターネットサービスの1日当たりのアクセス数が約240万件（令和5年度末）に上ります。自社の認知度アップに向けて利用しない手はないでしょう。
とはいえ、ハローワークの求人票だけで自社の魅力を伝えるのは簡単ではありません。そこでおすすめなのが、採用サイトのURLを求人票に貼り付ける方法です。より深い情報を求職者に直接伝えられます。

紙媒体との使い分け

Webが全盛の時代ではあります。とはいえ、自社の採用活動を広く求職者に知らしめられる紙媒体の活用もまだまだ捨てたものではないでしょう。1度の出稿で複数名採用できれば、採用コストの節減にもつながります。
紙媒体を活用してまず認知度アップを図り、採用サイトではより詳細な企業情報を提供していきましょう。
こうした導線を辿ってくる求職者の多くは、自社に高い興味関心を抱いているはずです。自社に合った人材の獲得につながります。

自社採用サイト活用7つのメリット

では、自社採用サイト活用により具体的にどのようなメリットが得られるのでしょうか。
以下、メリット7つをご紹介していきます。

採用コストを削減できる

最大のメリットは、採用コストの削減です。
たしかに初期費用負担こそ軽くはないでしょう。しかし、運営を軌道に乗せられれば、他媒体よりも低コストの応募者集めが可能です。他媒体との連携を通じて流入を増やせれば、コストはさらに下げられます。
自社採用サイトであれば、求人の掲載件数は無制限です。求人内容についても、随時かつ如何様にも修正できます。他媒体とは異なり、これらについてのコストが一切かかりません。
結果として、採用が長期化するほどコストを抑えられます。

自社の認知度を上げることができる

自社の認知度の向上が図れます。多様な切り口のコンテンツを思いのまま載せられるからです。
検索流入経路が増えるため、通り一遍の企業情報の紹介では接点を持ちにくい求職者に対しても、自社の存在をアピールできます。
採用サイトはまた、SNSとの連携が容易です。検索以外からの閲覧機会の拡充により、自社認知度をさらに高められます。

自社の強みや魅力を説得的に伝えられる

図表や写真、動画を活用することで、自社の強みや魅力を求職者に説得的に伝えられます。
たとえば、社員へのアンケート調査結果やインタビュー動画の掲載です。「中の人」の生の声を通じて、自社の魅力や働きがいを求職者にダイレクトに訴求できます。
その効果は、他媒体に掲載されるデータ主体の情報とは比べものになりません。

採用ミスマッチを解消できる

採用ミスマッチを解消できます。求職者に対して、自社の求める人物像を的確に示せるからです。企業文化や経営理念への共感度の高い人材の獲得につながります。
社員の離職理由として人間関係と並んで多いとされるのが、労働環境への不満です。採用サイトでは、労働条件や業務内容などを具体的に伝えられます。
就社に前向きな求職者に安心感を与えられるため、ミスマッチの解消に役立つはずです。

採用にかかる時間を短縮できる

欠員補充対応では、迅速さがまず求められます。
とはいえ、他媒体の利用では、採用のスタートが遅れることが珍しくありません。出稿手続きや求人情報の反映に時間がかかるためです。
他方、自社採用サイトであれば、スピーディーな初動が実現します。求人情報を更新するだけで事足りるからです。
他媒体に比べ、採用にかかる総時間をグンと短縮できるでしょう。

自社採用力の強化が図れる

自社採用サイト運用は、他媒体利用に比べると、たしかに負担が大きいかもしれません。コンテンツの制作からPDCAを回しながらの課題解決に至るすべてのフローを自前でこなす必要があるからです。
とはいえ、こうした取り組みの継続は、自社の採用力を自ずと高めます。採用ノウハウの蓄積は、刻々と変わる人材ニーズへの機敏な対応に役立つに違いありません。

採用に関するコンテンツを資産化できる

自社採用サイトでは、サイトの公開を止めない限り、コンテンツがWeb上から消されることはありません。契約期間の終了により掲載内容が削除される他媒体との大きな違いです。
元々が、自社の魅力を効果的に訴求するべくして作られたコンテンツです。それぞれが採用における自社のかけがえのない財産と言えます。
SEO的にも優れているに違いなく、流入経路としての価値がなくなることはないでしょう。

まとめ

自社採用サイトの活用により、採用ターゲットに向けた訴求力の高い情報のスピーディーかつ低コストでの発信が実現可能です。
採用ミスマッチの解消や採用コンテンツの資産化などのメリットも期待できるため、長期的な自社採用力も強化できるでしょう。

とはいえ、数ある求人媒体にはそれぞれ一長一短があります。採用サイトもまた、例外ではありません。
大切なのは1つに絞ることではなく、使い分けの視点です。採用活動の成果を最大化できる、自社に合った求人媒体利用の形を確立してみてください。