中小企業を中心として採用難が続いています。この傾向は今後も続くので、本腰を入れた対応が必要です。採用難の現状、対応するために心がけるべきこと、採用難に対応するための施策をご紹介します。

採用難とは？

新卒を中心として採用難が続いています。大卒の求人倍率は2012年卒では1.23倍でしたが2020年では1.83倍です。採用難を従業員規模別にみると中小企業と大企業で大きな開きがあります。業種別にみると建設関連の職業や、生活支援・介護の職業、飲食・接客関連、および情報処理・通信技術者で採用難が続いています。採用難の根本原因は人口減少です。採用難の状態は今後も続くでしょう。企業は本腰を入れて採用難に対応しなければなりません。

採用難の企業で採用担当者が心がけるべきこと

採用難の企業で採用担当者が心掛けるべきことは、いままでの採用では通用しなくなっているという認識です。採用方法を見直したり就労条件を改善したりすることで採用のチャネルを増やし、採用の間口を広げ、離職率を下げる必要があります。

これまでの採用手法を見直す

インターネットの発展などもあり、現代では様々な採用手法を活用できます。主な採用方法としては、就活サイト、新卒紹介サービス、合同説明会、インターンシップ、採用サイト・採用ページ、大学の就職サービス、ハローワーク、ダイレクト・リクルーティング、逆求人、ミートアップ、人工知能マッチング、ウェブ説明会・ウェブ面接などがあります。これまでの採用手法を見直し、時代に合った採用手法を選択しましょう。

ダイバーシティを受け入れる

ダイバーシティを受け入れることで、採用の間口を広げることができます。外国人、女性、シニアが働きやすい職場を作ることでより大きな母集団から採用できるようになります。会社の体制を整備する必要がありますが、ダイバーシティを実現できると発想が豊かになり、現代ビジネスでもっとも重要なアイデアの競争に勝てるようになります。

離職率を下げる

採用難へのもう一つの対応方法は、入るところではなく出るところ、すなわち離職を減らすことです。離職を減らすためには賃金を上げることも考える必要がありますが、それ以外にも昇進システム、就労環境、会社の雰囲気作りも重要です。今日の若い社員はワークライフバランスや人間関係など、賃金以外の部分も重視しています。
[show_next]2.採用難を乗り越えるための施策とは[/show_next]