- 採用活動のコツ
優秀な人材から応募がくる採用活動とは
3. 優秀な人材から応募がくる企業が行っていることは?
1)自社の採用サイトが充実している
前述したとおり、求職者はまずインターネット上で企業情報を収集します。求人媒体で検索した企業に興味をもった場合、より詳細な情報を求めて企業のホームページを訪れます。
そのため求人媒体に求人情報を掲載する前に、自社の採用サイトのページを見直す必要があります。
採用活動に成功している企業のホームページには以下のような共通点があります。
-
自社サイトでしか得られない情報を掲載している
採用サイトの情報が求人媒体の情報とほとんど同じであったり、ホームページ内にある簡易的なページであることがわかると、興味は失われてしまうでしょう。
自社のページを訪れてくれた求職者に、求人サイトでは得られない求人情報の詳細や自社についてより深く理解してもらう内容にしなければなりません。
-
求職者にとって入社後のイメージがしやすい、共感できる情報がある
求職者は、もし入社したらどのような仕事をするのかを具体的に知りたいと考えています。
従業員の業務内容や1日のスケジュール、働いている感想などを掲載することで、入社後のリアルな自分をイメージすることができます。
採用サイトをみた人に「この会社に入りたい、このようなメンバーと一緒に仕事をしたい」と共感してもらうことが大切です。
-
企業のビジョンが明確に伝わる
大手企業は採用コンセプトを毎年決定し、自社の採用サイトを更新しています。
採用サイトはあるものの何年も更新していない、ということはないでしょうか。
これからの事業の方向性やどのような人材を望んでいるのか、企業のビジョンを採用サイトで明確にする必要があります。
「私たちはこのような会社です。一緒に働きましょう」という経営者のメッセージが伝わるようなページが理想です。
2)採用業務を優先させている
優秀な人材が集まる企業は、採用業務が会社にとって重要事項であると認識し、他の業務よりも優先させています。
もちろんお客様との予定を変更することはできませんが、社内で調整できる業務であれば、候補者との面接にリスケジュールしています。
優秀な人材は他の会社もチェックしているはずです。
社内ミーティングが立て込んでいて面接日が延びてしまい、その間に他会社で入社が決まってしてしまった・・・ということがないようにしましょう。
また、採用業務が人事総務部の業務の一部であるという企業は、人事担当者が多忙で求職者に対するフォローが遅れがちになっていることはないでしょうか。
このような場合、採用業務を最優先できるよう業務分担を調整すべきでしょう。また、各部のマネージャーも面接スケジュールに関して積極的に協力しなくてはなりません。
転職市場において、「転職活動は縁とタイミングが一番大事」という言葉はよく聞きます。これは求職者だけでなく企業側にとっても同様のことです。
3)採用までの選考スピードが速い
求職者が企業に履歴書等の書類を送付した後、書類選考、面接日時の決定、面接結果の連絡と、採用までの時間はほぼ企業側に委ねられます。
現代は採用活動でもスピードが大事で、他社よりも連絡が速い方が求職者に良い印象を与えます。
求職者は書類選考の結果がなかなかこないと不安になるでしょうし、面接日時の調整に数日がかかると他の予定を入れることができません。
「数名の候補者をまとめて面接したい」
「もっと良い人からの応募があるかもしれないから少し待ちたい」
このような企業の本音があるかもしれませんが、求職者の事情を優先させましょう。
求職者が数社への応募を検討していると仮定して、書類選考の連絡が遅い企業が第一志望であるケースもあります。しかし、すぐに書類選考結果や面接日時の連絡をくれる企業の方に好印象をもつのは当然ではないでしょうか。
採用活動に成功している企業は選考スピードが速い傾向があります。大企業、有名企業ではない中小企業こそ、スピード感を大事にして採用活動に臨むことが大切と言えるでしょう。
4)社員ネットワークを活用している
効果的な採用業務を行っている企業では、人材探しを人事部任せにせずに、上層部自らが知り合いに声をかけたり、従業員のネットワークを利用し候補者を探しています。
またある大企業では、自社の求人ポータルサイトやSNSを使用し、従業員の知り合いに向けた採用活動を行っています。いわゆる社員紹介制度です。
事前に候補者の人となりを知ることができるので、的を絞った効果的な採用活動が期待できると再び注目されています。
自社のホームページを整備し企業情報を明確に発信すること、また、スピード感をもって採用活動を行うことは企業イメージを向上させる上で重要です。
優秀な人材が集まる採用に成功している会社は、特別なリクルートの仕組みがあるわけではなく、企業として基本的にすべきことをきちんと行っているのです。