導入

近年は少子高齢化の影響で労働人口が減少し、採用市場の競争が激化していることから、人材確保のために重要なコンテンツとして採用サイトの制作が重要視されています。しかし、採用サイトを制作したことのない企業が、人材確保に効果的なサイトを制作するのは難しいものです。

今回は、人材確保において重要な採用サイト制作の項目の中から、福利厚生の明記方法についてご紹介します。また、競合他社と差別化させるためのポイントも併せて解説します。

採用サイト制作において必要な掲載項目

ここでは、採用サイト制作において必要な掲載項目についてご紹介します。

会社概要

採用サイトでは、まず自社がどのような企業なのかを求職者に知らせる必要があるため、会社概要を掲載します。会社概要に掲載する情報としては、企業理念や事業内容、企業文化などが該当します。また、先輩社員のインタビュー動画や職場環境がイメージしやすい動画などを掲載しておくと、求職者自身が働くイメージを掴みやすく、応募率の向上が期待できるでしょう。

募集要項

募集要項には自社が求めている職種や仕事内容、給与など、求職者が最も知りたい情報が掲載されているため、採用サイトにおいては必要不可欠な項目です。

また、応募から採用までの選考ステップを明記しておくことも大切です。大まかな流れが把握できれば求職者がスケジュールを立てやすくなり、応募自体のハードルを下げる効果が期待できるでしょう。

福利厚生

特に中途採用の求職者が重要視するポイントが福利厚生で、利用できる制度の有無によって応募率も変動します。また、近年の求職者は、仕事とプライベートを両立できる多様な働き方を重視する傾向にあります。そのため、有給休暇や育児休暇、教育制度によるキャリアアップイメージなど、提供できる制度は漏れなく記載しておきましょう。

福利厚生を採用サイトへ掲載する手順

ここでは、採用サイトに福利厚生を掲載する手順をご紹介します。

自社の福利厚生を整理する

まず、採用サイトに掲載する前に、自社の福利厚生制度について整理することから始めましょう。福利厚生は、法定福利と法定外福利の2つに分かれています。

法定福利は、健康診断の実施や各種社会保険への加入などです。一方、法定外福利は、通勤関連・住宅関連・健康医療関連・社員関連で区別されており、通勤手当や傷病援助、育児・介護休暇、資格取得支援などが当てはまります。

具体的な数値を明確化する

採用サイトに掲載する福利厚生は、利用できる制度だけを載せてもあまり効果がありません。理由は、利用できる制度を社員がちゃんと取得できているかを数値化しないと、求職者が実態を把握できないためです。福利厚生を掲載する際は、利用できる制度に加えて社員の取得率を明記して制度の普及率を明らかにするとともに、働きやすい職場環境であることをアピールしましょう。

アピールできる福利厚生がない場合

特にベンチャー企業の場合、求職者にアピールできるような福利厚生が整っていない場合もあるでしょう。そんな時は新たに福利厚生制度を作り、求職者の応募意欲をかき立てられるのも1つの方法です。簡単に導入できる福利厚生制度として、企業の創設記念日休暇や社員の誕生日休暇などが挙げられます。

社員が制度としてあったら嬉しいと思えるような福利厚生を考えることは、求職者への訴求ポイントになるだけではなく、社員のモチベーションアップにも繋がります。
[show_next]2.採用サイト制作で他社と差別化するポイント[/show_next]